家づくりのまなびば

皆さんのお家は建ててから何年位がたっていますか？

１０年以上と言う方は外壁の塗替えの時期に来ているかもしれません。

今回は、外壁塗装の時期の見極め方についてお話します。

外装を守る外壁塗装は、外壁の材料・塗料の種類、建物の立地条件等によって劣化の具合は変わりますが、塗料とシーリング材の耐久年数から10年～15年位が目安と言われています。

では、外壁塗装の適切なメンテナンス時期や、外壁に現れる症状などについて解説していきます。

• チョーキング現象

外壁を指や手で擦ると白い粉のような物が付着する現象です。雨や紫外線により塗料が劣化し粉状になっています。そうなると、外壁にツヤの無い状態になります。

• 塗装の浮き・膨れ・はがれ

外壁にコブが出来たような膨らみがあるのを良くみかけます。

これは外壁材と塗膜の間に、雨水が入ったり、空気が熱で膨張して出来る現象です。塗装の浮き・はがれに繋がり、外壁材に悪い影響をあたえてしまいます。

• 鉄部塗装の剥がれ・錆び

住宅の鉄部に錆や塗装の剥がれがあったら、塗替えの合図です。

しっかり錆を削ぎ落してから錆止めの塗装等の処置を行ったうえ、塗装しないとまたすぐに錆が出て来てしまうので注意が必要です。

• シーリングのひび割れ

サイディング等の外壁材の繋ぎ目にはシーリング材が施されています。シーリングを触ってみて固くなっていたり、ひび割れや隙間が発生していたら、雨漏りの原因になります。

上記の現象が起こっていたら、外壁のメンテナンスをするタイミングが来ているサインです。

皆様でも簡単に確認できますので、日頃からチェックする事をオススメします。

チェックする際は、塗装やシーリングは雨や紫外線によってより劣化が進んでいきますので、北側より日当たりの良い南側の方を良くチェックしてみてください。

外壁は、雨水の侵入を防いでくれる重要な部分です。きちんとメンテナンスをすればお家の寿命を延ばす事が出来ますので、ちょっとでも気になる事がありましたら、お近くの工務店や専門家にご相談ください。

国の法律を実際に執行して運用するのは、地方自治体となります。自治体独自でも空き家対策計画を策定することが求められます。例えば、空き家の調査、管理、活用、所有者への啓発活動などです。

自治体では空き家の調査・実態把握を行います。現地調査を実施し、空き家の状態や所有者を特定します。この情報をもとに、「特定空家等」に該当する物件を選定します。「特定空家等」に該当する場合、まず所有者に対し改善の指導や勧告を行います。改善がなされない場合、命令を出すことで法的な強制力を持たせます。

周辺住民に悪影響を及ぼす可能性のある危険な空き家に対しては、所有者が指導や勧告に従わない場合、自治体が建物を代わりに解体・撤去することができます。その費用は後日、所有者に請求されます。解体費用が回収できない場合、滞納処分として財産の差し押さえなどを行うこともあります。

このように、空き家特措法によって、空き家問題に対処するために行政が積極的に介入できるようになりました。一方で、所有者不明の空き家や、所有者が対応に消極的なケースでは、実効性に限界があるとの指摘もあります。今後は、所有者不明土地問題への対応や、空き家活用のさらなる促進が課題となっています。

建築にかかるコストについては、一つひとつに根拠があります。

材料、輸送、人件費等の直接経費と、全体をコーディネートする工務店の施工管理費や営業費等を含む間接経費です。
価格を圧縮する時には、工務店側の利益である施工管理費を調整して見積もりをご提示しますが、これがなくなると、工務店はつぶれてしまいます。

工務店は事務所を構え、お客様の建築図面の膨大な資料を保管し、資材や建材の置き場を確保し、経理・事務や、営業・接客等を担当するスタッフも必要です。

こうしたバックオフィス機能が必要になるのは、私たちは新築のお客さまだけに対応しているわけではなく、家を建てて5年、10年、何十年と経ったOBのお客さまの家守り工務店として、家の修繕が必要になった際のメンテナンスやリフォーム等に対応していく必要があるからです。

新築のお客様に対しても、過去に対応したお客さまの事例等からデザインや価格調整のアドバイスをしていくこともあり、過去のデータベースを保管しておくことは大切です。

こうした間接経費の必要性にもご理解をいただきたく思います。

みなさんエアコン2027年問題をご存じでしょうか？

2022年にエアコンに関する省エネ基準が改正され、基準がかなり厳しくなりました。猶予期限がありその期限が2026年度末なのです。2027年から新基準をクリアした製品のみ製造・販売できる事になります。

メーカーサイドも新基準の開発に苦労したみたいで、昨年あたりから新基準をクリアした製品が発売されています。

カタログの見本はこちら（ダイキン工業カタログ参照）

上記製品は、基準未達成の製品です。真ん中位にオレンジマークが付いていて、省エネ基準達成率も86％から87％と記載されています。

この製品は2026年度末までしか製造と販売ができません。

ダイキン工業カタログ参照

では、省エネ基準を達成した製品はと言うと下部にグリーンのマークの表示と、省エネ達成率が100％を超えてると表記されています。簡単には比較できませんが、同じ10畳程度の製品で比べると価格と性能にかなりの差があるのがわかります。

昨今、電気料金の値上げが話題になっていますが、エネルギー効率が上がるのはうれしい話ですね。しかし製品の価格はというとかなりの高額になってしまいます。

2026年度末までは格安エアコンを購入することができますが、駆け込み需要の高まりが懸念されており、製品も工事もなかなか手に入れる事が難しくなるのではと言われています。

そろそろ交換しようかと検討されている方は、今年度中の交換をオススメします。

【薪ストーブ】に関しまして以前話をさせて頂きましたが薪ストーブを検討する時、気になる暖房機器となると【ペレットストーブ】ではないでしょうか。

今回はペレットストーブに関しての話です。

薪ストーブを炎からの癒しや暖房性能の良さで設置したいのですが諸事情により見送らざるおえない場合、ペレットストーブをとお考えの方は少なくないと思います。

そこで、【ペレットストーブ】を採用するにあたっての注意点としては

・ペレットストーブといえどもご近所への煙や煤（すす）の配慮

・ペレットストーブにおいては建築基準法上の火気使用室における内装制限等の法的定めがありませんので各メーカーからの説明（書）を順守する

・どのようなペレット燃料を使用するかとその調達方法

・火災や地震などの災害対策

等が考えられます。

ペレットストーブの魅力は何といっても「お手軽さ」でしょう。とは言え、設置場所や煙突のルート検討はとても重要です。お隣様の窓の位置や冬季の風の向きを十分検討しての設置計画を立てましょう。

ペレットストーブでも薪ストーブと同様、建築地における法的な制限を受けます。建物の構造等も加味し施工業者さんとも十分な話し合いは不可欠です。

燃料であるペレットには

・ホワイトペレットと言われる木部ペレット（樹皮を含まないで木質部を主体としてつくられたもの）

・バークペレットと言われる樹皮ペレット（樹皮を主体としてつくられたもの）

・全木（混合）ペレットと言われる樹皮付きの丸太を使ってつくられたもの
（樹皮と木部を任意の割合で混合したものを混合ペレットとも言われます）

種類により火力などに差が生じたり、機種によってはペレットの種類が限られる場合もあるので注意が必要です。

また、産地によっても細かな違いが有ります、自分に合ったペレット探しも大切です。

地震の揺れに対しては、ペレットストーブ自体は８０キログラムを超える自重があるものが多く転倒の可能性はかなり低いと思われます。地震発生等緊急停止後の再使用に関しては各メーカーの使用説明の従ってください。

災害などによる停電時にはペレットストーブに供給できる蓄電池があるととても便利と思われます。ご利用をお考えの蓄電池の容量等の能力がお持ちのペレットストーブに合っているかを平時にご確認することをお勧めします。また、ご利用をお考えの蓄電池の充電にソーラーパネルが接続できる商品は更に災害時の対応に優れたものとなります。

上記のことを十分理解し対策を取って素適な、ペレットストーブライフをお過ごし下さい。