建築にかかるコストについては、一つひとつに根拠があります。
材料、輸送、人件費等の直接経費と、全体をコーディネートする工務店の施工管理費や営業費等を含む間接経費です。
価格を圧縮する時には、工務店側の利益である施工管理費を調整して見積もりをご提示しますが、これがなくなると、工務店はつぶれてしまいます。
工務店は事務所を構え、お客様の建築図面の膨大な資料を保管し、資材や建材の置き場を確保し、経理・事務や、営業・接客等を担当するスタッフも必要です。
こうしたバックオフィス機能が必要になるのは、私たちは新築のお客さまだけに対応しているわけではなく、家を建てて5年、10年、何十年と経ったOBのお客さまの家守り工務店として、家の修繕が必要になった際のメンテナンスやリフォーム等に対応していく必要があるからです。
新築のお客様に対しても、過去に対応したお客さまの事例等からデザインや価格調整のアドバイスをしていくこともあり、過去のデータベースを保管しておくことは大切です。
こうした間接経費の必要性にもご理解をいただきたく思います。
以前の記事
→物価高騰について 〜人件費の上昇〜
→物価高騰について 〜輸送コストの上昇〜
上記の記事でも解説しましたが、住宅建築にかかるコストは増大しています。エネルギー価格の高騰→輸送コストや建築時にかかるエネルギーコスト、あらゆる建材の製造コストに影響します。
・木材価格の上昇→住宅建設の基礎材料価格の上昇
・輸送コストの上昇→建築資材の配送や、建築時の移動にかかるコストの上昇
・人件費の上昇→職人等への外注工賃、雇用スタッフの給与の上昇
すべてが20％～50％ほどの値上げ幅で動いているため、建築価格が据え置きのままですと、工務店は破綻してしまいます。そのため、見積もりで価格が上昇することが心苦しくありながらも、建築後の数十年間メンテナンスを続けていくことを考えると、我々が破綻するわけにはいきませんので、お客様にご理解いただけるよう、説明を尽くしていきたいと考えます。
もう一つ、建築費の高騰の背景には、人件費の上昇があります。
時間当たりの最低賃金の上昇は、労働者の権利向上のうえでは大切なことではありますが、一方で価格転嫁に直結するので、お客さまへの影響が出てしまう部分でもあります。
東京都の2013年の最低賃金は時給にして869円でした。2019年に1,013円になり1,000円超えしたと思ったら、2023年には1,113円と、毎年2％以上の伸び率です。人件費はこの10年間で3割アップしています。
また、職人さんの工賃は「外注工賃」となり、会社で抱える直接人件費ではありませんが、大工や左官、とび職、鉄筋コンクリートや基礎の職人などの人的工数も職種によって異なれども、10〜30％ほどの幅で上昇しています。
人に関わるコストが2～3割は上昇していることを考えると、建築に関わるコストもそれに追随していかざる得ないのは、致し方ないこと考えています。
輸送コストも大幅上昇したうちの一つです。レギュラーガソリンの価格は現在、1リットル160円台だと安く感じるくらいで、一時期には180円台に突入したこともあります。
ガソリンの価格は国際情勢に大きく影響されるため、乱高下がありますが、10年前と比較すると上昇ケースにあると言えます。総務省の統計によると、レギュラーガソリン1リットルあたりの価格は1年間（12カ月）価格の平均で、2013年は153円だったのが2023年には170円となっています。ただし、この間、2016年は118円と大きく下がっている時期もあります。
ガソリン代が変動する原因は、原油価格や為替の動きなど、各国の税制や禁輸措置など国際情勢の変動要素が大きいことで、コロコロと値段が変わってしまいます。国内情勢では、需要と供給バランスの崩れ、平日とホリデーシーズンなどの利用シーンの変化なども原因の一つになります。
ただし、工務店経営の視点でいけば、日々の価格変動よりも、中長期的な変化を見て影響を予測する必要があります。
前回の記事：耐震グレーゾーン住宅を解消したい（4）大震災後に見直される耐震基準
◾都内の86%が耐震基準を満たしている？ グレーゾーン住宅は？
東京都は「東京都耐震改修促進計画」において、令和元年度末までに都内の86％の住宅が耐震基準を満たしているとされており、令和7年度末までに耐震性が不足する住宅をおおむね解消する目標を掲げています。
ここでいう耐震基準とは「新耐震」のことで、「2000年基準」ではないため、1981年〜2000年のいわゆる「グレーゾーン住宅」も含まれることになります。
◾2000年基準の耐震改修への補助が補助が必要では？
東京都内ではグレーゾーン住宅に対して耐震リフォームの補助を実施しているのは、港区、杉並区、江戸川区、三鷹市の4自治体です。首都圏直下地震のリスクがある現状では、新耐震基準を満たしていれば十分という認識から、今後は2000年基準を目指した耐震助成が増えていくべきだと私は考えています。
1981年以前の旧耐震基準の住宅は今後築年数の経過に伴って淘汰されていくことでしょう。今後はグレーゾーン住宅自体が耐震診断の対象となり、2000年基準の耐震改修への補助が広がっていくことを期待します。
◾建築基準法の見直し
1978年に起こった宮城沖地震で7400戸の住宅が倒壊したことを受けて、建築基準法が見直されました。当時は震度5程度の揺れで「倒壊しない、損傷しても修繕できる」というレベルの耐震基準でした。宮城沖地震では建物やブロック塀の倒壊によって亡くなった方がいたからです。これによって、1981年に新耐震基準が適用されることになりました。
一方で、新耐震以降に「2000年基準」ができたのは、1995年の阪神・淡路大震災の検証を受けてのことです。新耐震によって耐力壁の量や倍率が強化されたものの、阪神・淡路大震災で倒壊した建物の中に、柱や梁、土台などの連結部が抜けてしまうものや、耐力壁の配置バランスが悪く倒壊してしまった建物があったことから、接合部や基礎と構造物を金物で連結することや、耐力壁をバランスよく配置することが定められていきました。
◾新耐震でも気をつけるべき、グレーゾーン住宅
木造住宅の耐震性においては、2000年基準を満たしたものであれば、現時点での耐震性は十分と言えます。1981年以前の旧耐震の建物は、残念ながら住宅ローン控除の対象にはなりません。新耐震ではあるものの2000年基準に満たない1981年6月1日〜2000年5月31日までに建築確認を受けた建物は、一般的に「グレーゾーン住宅」とされます。
家づくりの学び場を運営する「協同組合匠の会」が毎月2回発行する匠の会メルマガ
今回はそのメルマガのバックナンバーの一部をご紹介します。
今回のテーマは「耐震グレーゾーン住宅について」です。
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みなさんこんばんは。
匠の会メルマガ編集部の安田です。
もうすぐゴールデンウイークですが皆様のご予定はいかがですか？
昨年まではコロナ渦でお出かけもできない状況だったと思います。
今年はご家族で楽しい休日を過ごせるといいですね。
さて、休日の合間に少しご自身の家の耐震性能について考えてみてはいかがでしょうか。
そんな今回のメルマガ第66号は、「耐震グレーゾーン住宅について」です。
気になった方は是非、本編をご覧ください！
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匠の会メルマガvol.0066 「耐震グレーゾーン住宅について」
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みなさんは「旧耐震」「新耐震」という言葉を聞いたことはありますか？
1981年（昭和56年）6月1日に施行された改正建築基準法によって、耐震基準が改定されました。旧耐震基準とは、1950年から1981年5月31日までの間に建築確認が行われた建物に適用された耐震基準のことで、震度5程度の地震で「建物が倒壊しない、建物が損傷しても補修することで生活が可能なレベル」の建物を指します。
新耐震基準は1981年6月1日以降に建築確認が行われた住宅のことで、それ以前の木造住宅よりも耐力壁の量や倍率を確保するなどして、震度6～7程度の地震でも倒壊しないレベルまで耐震性能が引き上げられました。
新耐震以降に「2000年基準」ができたのは、1995年の阪神・淡路大震災の検証を受けてのことです。新耐震によって耐力壁の量や倍率が強化されたものの、阪神・淡路大震災で倒壊した建物の中に、柱や梁、土台などの連結部が抜けてしまうものや、耐力壁の配置バランスが悪く倒壊してしまった建物があったことから、接合部や基礎と構造物を金物で連結することや、耐力壁をバランスよく配置することが定められていきました。
木造住宅の耐震性においては、2000年基準を満たしたものであれば、現時点での耐震性は十分と言えます。1981年以前の旧耐震の建物は、残念ながら住宅ローン控除の対象にはなりません。新耐震ではあるものの2000年基準に満たない1981年6月1日～2000年5月31日までに建築確認を受けた建物は、一般的に「グレーゾーン住宅」とされます。
東京都は「東京都耐震改修促進計画」において、令和元年度末までに都内の86％の住宅が耐震基準を満たしているとされており、令和7年度末までに耐震性が不足する住宅をおおむね解消する目標を掲げています。
ここでいう耐震基準とは「新耐震」のことで、「2000年基準」ではないため、1981年～2000年のいわゆる「グレーゾーン住宅」も含まれることになります。東京都内ではグレーゾーン住宅に対して耐震リフォームの補助を実施しているのは、港区、杉並区、江戸川区、三鷹市の4自治体です。首都圏直下地震のリスクがある現状では、新耐震基準を満たしていれば十分という認識から、今後は2000年基準を目指した耐震助成が増えていくべきだと私は考えています。
1981年以前の旧耐震基準の住宅は今後築年数の経過に伴って淘汰されていくことでしょう。今後はグレーゾーン住宅自体が耐震診断の対象となり、2000年基準の耐震改修への補助が広がっていくことを期待します。
詳しくはホームページの学び場にて今後シリーズとして、続けて紹介していきますので是非ご覧ください。 ∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽∽
本日の独り言
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私のゴールデンウイークは地元のイベントに出展します。
去年から感染対策をして再開していたのですが今年から本格再開です。
たくさんの方にお会いできるの今から楽しみにしています。
皆様も良い休日をお過ごしください！
それでは次号もお楽しみに！！！
→これまでの記事
・耐震グレーゾーン住宅を解消したい（２）新耐震と旧耐震の違い
・耐震グレーゾーン住宅を解消したい（１）関東大震災から100年
◾新耐震基準1981年6月1日
新耐震基準は1981年6月1日以降に建築確認が行われた住宅のことで、それ以前の木造住宅よりも耐力壁の量や倍率を確保するなどして、震度6〜7程度の地震でも倒壊しないレベルまで耐震性能が引き上げられました。
しかし、1995年に発生した阪神・淡路大震災によって多くの木造建物が倒壊し、このことによってさらに新耐震基準が見直されることになりました。阪神・淡路大震災で倒壊した建物の98％は旧耐震の建物でしたが、一方で新耐震の建物でも倒壊したものがありました。新耐震基準で倒壊している建物は、柱や梁の接合部、基礎との連結部分などに問題があることがわかったから基準の見直しに至ったのです。
◾2000年基準：2000年6月1日
2000年6月1日以降に建築確認が行われた建物は「2000年基準」を満たした建物、ということができます。柱、梁、筋交、土台等の各接合部に金具を使って固定し、大きな横揺れが起こった際に柱が抜けて倒壊するようなことが起こらないようにします。また、耐力壁の配置バランスに対する基準を設け、部分によって偏りが出ないような設計が求められます。
みなさんは「旧耐震」「新耐震」という言葉を聞いたことはありますか？
1981年（昭和56年）6月1日に施行された改正建築基準法によって、耐震基準が改定されました。
まず、旧耐震基準とは、1950年から1981年5月31日までの間に建築確認が行われた建物に適用された耐震基準のことで、震度5程度の地震で「建物が倒壊しない、建物が損傷しても補修することで生活が可能なレベル」の建物を指します。
一方、新耐震基準は1981年6月以降に建築確認が行われた建物で、震度6〜7程度の揺れが生じても建物が崩壊しない（多少の損傷は許容）、震度5程度の揺れでは家屋がほとんど損傷しないための基準を満たした建物です。
注意しなければならないのは「1981年築」と書かれた建物が全て新耐震基準かというとそうではなく、竣工日が6月1日以降であっても、「確認申請が行われた日」が6月1日より前の場合は旧耐震が適用されているかもしれない、ということです。そもそもの建物の耐震性や、住宅ローン控除に影響するため、その建物が「旧耐震」か「新耐震」かは念入りに確認する必要があります。
2011年3月11日に起きた東日本大震災から12年が経とうとしています。
2023年は関東大震災からちょうど100年にあたる年でもあり、あらためて木造住宅の耐震性について考えてみたいと思います。
関東大震災は1923年9月1日、11時58分に起こりました。マグニチュード7.9の巨大地震で、津波や土砂災害なども発生。死者は10万5000人以上、30万棟以上の建物が全壊、消失し、近代日本で最大の被害をもたらしました。
特に住宅地が密集している東京での被害が甚大だったため、東京での地震と思われがちですが、震源は神奈川県西部で、静岡県熱海市で最大高さ12mの津波を観測、神奈川県や千葉県にも大きな被害がありました。
関東大震災の教訓をもとに、毎年9月1日を「防災の日」と定めています。
この100年で、阪神・淡路大震災や中越地震、東日本大震災など、日本では数多くの震災を経験しています。今後30年以内に首都圏直下地震のリスクが予測されている東京で、どのような耐震対策が進んでいるのか、「耐震グレーゾーン住宅を解消したい」シリーズ記事としてひもといていきたいと思います。
次の記事「新耐震と旧耐震の違い」の掲載までお待ちください。
最近、熊本・石川・宮城など全国各地で大きな地震が発生しています。その時必ず話題になるのが「住宅の耐震」というフレーズです。
今あなたのお家の耐震性能をご存知でしょうか？
このコラムでは既存住宅の耐震診断の方法や改修方法について解説していきます。
「あなたの家の耐震性能を知る」
既存住宅の耐震性能を知るにはどうしたらよいのでしょうか？
その方法に耐震診断を行う必要があります。まずは耐震診断を行う事になった背景をご説明いたします。
地震大国日本。わが国において昭和25年に建築基準法が制定されました。その後、新潟地震・十勝沖地震を経験し昭和46年に耐震基準の見直しが行われました。更に宮城県沖地震を経験し昭和56年に新耐震基準がつくられました。
南海トラフ地震や首都直下地震など、日本全国で大地震の可能性が予想されています。その様な大地震から自らの生命や財産等を守るためには、住宅や建築物の所有者一人ひとりが自らの問題と意識して取り組んでいくことが重要です。
耐震化は大分進んできておりますが現在でも耐震性不十分な建物が全国で約700万戸あるとみられています。国土交通省では令和12年までに耐震性が不十分な建物を解消することを目標として掲げており、様々な支援をしています。そしてその安全性を判断する方法が【耐震診断】です。
耐震診断は現在建っている建築物が、現行の基準（新耐震基準）と照らしてどの程度の耐震性能を保有しているかを調べます。耐震性能が不足している場合は耐震改修工事が必要となります。特に昭和56年（1981）5月31日以前の旧耐震基準で建築された建物は耐震性能が不足している可能性が高いのです。
では実際にどのような診断方法があるのかを紹介していきます。
みなさまが今すぐにでもできる耐震診断の方法として「誰でもできるわが家の耐震診断」が有ります。
この耐震診断は、ご自宅の耐震性能の理解や耐震知識の習得を進めていただき、耐震性の向上を図るための耐震改修に向けて、より専門的な診断を行う際の参考にしていただくことを目的に作られました。
お住まいになっている住宅について、住んでいる方がご自身で住宅の耐震診断を行い、住宅のどのようなところに地震に対する強さ、弱さのポイントがあるかなどがわかるようにできています。問診形式で10個の質問に答えて点数を付けていく方法です。
誰でもできる わが家の耐震診断 (kenchiku-bosai.or.jp)
簡単に出来ますので是非一度、家族みんなで試してみてください。
参考：国土交通省HP
建築防災協会HP
珪藻土は身体にいいって本当？
最近は、ホームセンターでも見ることの多くなった「珪藻土」
一度は耳にしたことがある方も多いのではないでしょうか？
そこで今回は、「自然のエアーコントローラー」とも呼ばれる珪藻土という素材について解説します。
今回は、自然の樹木を加工して作る無垢フローリングについて解説していきます。
◆ひとこと解説◆
自然を感じたいなら無垢フローリング
自然素材（無垢材）を使ったフローリングの良いところは、素材そのものの肌触りや香りを楽しめるところ。裸足で歩くと気持ちいい。工業製品のようなヒンヤリ感がないと人気です。
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もっと詳しく、無垢フローリングについて
無垢フローリングには大きく分けて2種類。針葉樹と広葉樹に分けられます。
針葉樹とは杉やヒノキなどです。
広葉樹とは桜やケヤキ、ナラなどです。
針葉樹でできた無垢フローリングはが柔らかく温かいが傷が付きやすく、
広葉樹でできたものは固く傷が付きにくいが比較的冷たいです。
無垢フローリングの全体的なメリットとしては湿度、乾燥を調整してくれます。
無垢材でしか体験できない肌触りの良さ、安らぐ香りを楽しむことができ、経年変化による風合い、経年美を味わうことができます。デメリットとしては傷やシミが付きやすく、隙間が空く可能性があり、曲がりや割れが発生することがあります。
部屋全体のイメージや部屋の用途によって無垢フローリングを選択し、自然を感じてみてはいかがでしょうか？
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夏の暑い時期の夕方に、大量に発生する羽アリに頭を悩ませたことはありませんか？
自分の目の前にいる羽アリが、家に被害を及ぼすシロアリだとしたら…
不安になるのも致し方ないと思います。
ただ、本当にそれが白アリかどうか見分けることで不安が解消することもあるのです。
せっかく建てた我が家を侵食してしまう白アリ。
近年はその対策も発達していますが、一方で地球の気候変動などにより生息する白アリの種類も変わってくる可能性も考えなくてはいけません。そこで今回は、「白アリ」を知る、というテーマでお話したいと思います。
防火サッシはなぜ必要？
他へ焼けうつる「延焼」を防ぐために防火性のあるサッシ、ガラスを使用しなければいけません。
家を建てるときには、防火性のあるサッシ・ガラス（窓）を取り付けることが義務づけられています。理由は万が一火事が起きた時、隣の家に燃え移らないようにするため。例えば、室内で起きた火事では、防火サッシによって火が外に広がりにくくする効果があります。なので、一般的な住宅（耐火建築物、準耐火建築物、防火地域にある建築物、準防火地域にある建築物）など、延焼の恐れのある部分の開口部については、炎を遮り延焼を防止するために防火設備（防火サッシ）の使用が義務づけられているのです。
今のキッチン、私にはちょっと使いづらいのよね。
キッチンが使いにくい。
その原因でよく言われるのが、
サイズが合っていないこと。
そこで、サイズを確かめる上で大切なキッチンの「高さ」と「長さ」について解説します。
◆ひとこと解説◆
長さ、高さの知識をもって、ショールームで確かめてみよう！
実は「長さ」「高さ」の寸法は決まっています。
まずは、自宅のキッチンの寸法を知り、またショールームで体感して良いと思った寸法を知ることで、よりあなたが作業しやすいキッチンに近づきます。
■キッチンの高さ
キッチンの高さは80cm、85cm、90cm、95cmと5cm刻みで設定されています。
高さを決めるのに大切なのは自分の身長に合った物を選ぶことです。一般的には身長155cm位の人で高さ80cm、身長160cm位の人で85cm、身長160cm以上の人で90cmといわれています。
しかしこの数字は参考で自分が疲れず一番楽に作業出来る高さがその人の適正な高さです。高さを決めるときは実際にショールームなどに行って体感して決めることをお勧め致します。
■キッチンの長さ（大きさ）
システムキッチンの一般的な規格サイズは奥行き65cm、間口（長さ）180cm～300cmです。キッチンの形（I型、L型、ｱｲﾗﾝﾄﾞ型）によっても使い勝手が変わってきます。
基本的には長さは180cm、15cm、210cm、225cmと15cm刻みで設定されています。、作業の仕方や形によって使いやすい寸法は様々です。こちらも高さ同様に実際にショールームなどに行って大きさを体感してみて下さい。
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